視力矯正のアイテムとしての眼鏡を新しいスタイルとして、耳を塞がないスマートオーディオ体験を提供する事ができる”OWNDAYS×HUAWEIEyewear”が発表されました。
凄い性能のメガネが出てきて掛けてみたいと思う一方で、スマホやスマートウォッチの危険性や安全性はどうなのか?と不安に思っているので、その部分についてあらゆる情報を元に調べてみました。
これで、ファーウェイのスマートウォッチやスマホの危険性や安全性について分かれば、購入の指標となってよきですよね。
当記事はファーウェイ製品の不買を促すような目的はありません。世の中に出ている情報をまとめているものなので、何かご不満な点がございましたら、下記のお問い合わせまでお願い致します。
目次
ファーウェイのスマートウォッチやスマホの危険性について
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— 電撃オンライン (@dengekionline) May 30, 2022
ファーウェイのスマートウォッチやスマホの危険性や安全性について、ファーウェイの生産元である中国について、「中国 情報流出」を元に調べてみました。
「中国は台湾をサイバー攻撃の実験場所と見なしている。中国は新しい攻撃方法を編み出すと、まず台湾で試すのです」
そう嘆息したのは、台湾の行政院(内閣)でサイバーセキュリティを担当する資通安全処の簡宏偉局長だった。筆者が取材した2018年当時、台湾は毎月400万件のサイバー攻撃を受けていた。さらに「その8割は中国からのもの」(簡局長)だという。
引用元:文春オンライン
簡局長の内容を読むと、400万件のサイバー攻撃のうち8割を中国から受けているという事を言っています。
この内容だけ読むと、中国がいかに情報を得ようとしているのかが伺えます。ファーウェイを生産している中国の製品を買うと情報盗まれるんじゃね?と思うのも無理ありません。
また、世間の話題にも上がったことがあるLINE事件があります。この内容は2013年3月の朝日新聞に掲載されたもので、日本国内の8600万人のデータが中国の関連企業で見ることができたということがありました。
韓国においていたデータサーバーにおいていたので問題がないと思いたい所でしたが、このデータサーバーの機械がファーウェイ製の商品だったということなのです((((;゚Д゚)))))))
ここまでくると、安全性よりも危険性しかないよな…という感じです。
中国の闇サイトで日本などの個人情報が不正に取引されたとの報告が増えている。闇サイトの世界で中国独自のエコシステム(生態系)が成立し、金品詐取に直結しかねない情報が専門的に取引されているという。日本で多発するネットへの不正アクセスの温床となっている可能性がある。
引用元:日本経済新聞
中国の闇サイトで個人情報の取引がされていたみたいです。
まだまだ、あります。
イギリスは、中国のサイバー活動について証拠書類を渡すなどし、長期にわたって中国政府に内々に問題を提起してきたとも言われている。
マイクロソフトは3月2日にこの脆弱性を公表し、問題を解消するための修正パッチを提供した。この時点で、世界中のさらに多くのハッカーがこの脆弱性の価値を認識し、攻撃を開始した。
この結果、世界中の約25万ものシステムが危険にさらされ(その多くは中小企業や組織)、少なくとも3万もの組織が不正にアクセスされた。
引用元:BBC
台湾だけでなく、イギリスでも同様のことが中国から行われていた事がわかります。
また、中国ではバックドア と呼ばれる不正プログラムが仕込まれていたということも言われています。
中国ハイテク大手の華為技術(ファーウェイ)は、同社が構築を支援した、世界中の携帯電話によって使用されているネットワークにアクセスできると報じられている。同社は法執行機関のために用意したバックドアを10年以上にわたって利用していると、The Wall Street Journal(WSJ)は米国時間2月11日、米当局者らの話として報じた。記事によると、米国は4G装置全体にわたって2009年からアクセスがあることに気づき、2019年末に英国とドイツにこの情報を開示したという。
(中略)
ファーウェイは報道を否定し、「世界中の通信ネットワークに極秘にアクセスして他国に対する諜報活動を行ってきた」のは米政府の方だと述べた。
引用元:C|net Japan
中にプログラムが入っていた事を考えると、怖すぎますよね…
中国がいかに他の国の情報を手に入れようとしているのかという事が、これでえわかっていただけたかと思います。
なので、中国の統治下に置かれれているファーウェイの製品「スマートウォッチ」「スマホ」の危険性が高いと言えるのではないでしょうか。
とはいえ、安全性については大丈夫と言える理由について、中国の意見も聞いておかないといけません。
ファーウェイのスマートウォッチやスマホの安全性はあるのか?
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— ヨドバシ@新着情報 (@Yodobashi_Now) May 29, 2022
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ファーウェイのスマートウォッチやスマホの安全性を語る上での材料となるのが次の記事ですね。
“余計なもの”という言い方が適切かどうかは分からないが、余計なものを具体的に教えて欲しいくらいである。通信部には米国のパワーアンプが並ぶだけである。センサーはドイツ製、日本製ばかりだ。メモリは韓国製。ここに全てのチップを並べて見せたいくらいである(分量の都合でここでは掲載しないが、セミナーなどでは報告していく予定だ)。
引用元:EETimes
清水洋治さんという方で、半導体メーカーにて2015年まで30年間にわたって半導体開発やマーケット活動に従事した人です。
この時は、”余計なものがある”という事がメディアで騒がれたことにより、実際に”Huawei Mate 20 Pro”を分解したということです。
ちなみに”Huawei Mate 20 Pro”はこんな感じです。
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とはいえ、これは内部の付属部品についての安全性を言っています。
この中のプログラムの安全性を語るに相応しい内容については何を調べても出てきませんでした。やはり先ほど書いたバックドアの件があった事で、安全性を見極める事が難しかったのかもしれません。
一応とでもいいましょうか、ファーウェイの会長は次のような事を語っています。
これに対しファーウェイは、自分たちは中国政府から独立していると、そうした見方を否定。自社製品がスパイ行為や妨害行為の危険性を高めるものではないと主張している。
梁華氏はこの日、ロンドンで開かれたビジネス関連のイベントに参加。「我々の製品はスパイ行為や不正行為を排除する基準を満たしている。それを明確にするため、スパイ行為に関与しないという合意文書に調印して、イギリスはじめ諸外国政府と取り交わしてもいい」と通訳を介して発言した。
引用元:BBC
ファーウェイとしては、こうでも言っておかないと売れないですからね。また仮に取り決めを行ったとしても、情報が漏れた後では文字通り”後の祭り”です。
コンピュータに関する事なので100%の安全性を求めていても、その上をいくハッカーが登場するのが歴史の流れです。
Appleの製品も安全という事はよく聞きますが、結局危ないサイトを開けばウイルスに感染する可能性もあります。それよりも、何かあった場合に対応してくれるサポートセンターが安心できますよね。→appleのサポートセンターが神対応だった時の話
ファーウェイの製品をアメリカはなぜ禁止する?利益確保説
中国の通信機器最大手の華為技術(ファーウェイ)は4月26日、アナリスト向けの年次イベントを開催しました。同社はアメリカ政府の制裁で、最先端の半導体を調達できなくなっています。しかし輪番会長の胡厚崑氏は、「自社の半導体工場を建設する計画はない」と断言しました。https://t.co/ZS8HXouZd9
— 東洋経済オンライン (@Toyokeizai) May 18, 2022
アメリカがファーウェイの製品を禁止する理由は、これまでに書き留めたプログラムの危険性があります。その最も奥にあるものは国家の機密情報になりません。
アメリカと中国は世界で1、2を争う軍事力を持っています。アメリカでファーウェイ製品が流通し過ぎてしまうと、色々な情報がどこで漏洩するかわかりませんよね。
実際にアメリカでは”販売認証禁止”という法律が2021年に成立しています。この法律は中国製の製品の通信機器を排除するというものとなります。
例えばですが、私たちの生活空間でいうとモデムやFAX、ルーター、スマホ、タブレット、PCなどがわかりやすいでしょうか。
こういったものをアメリカ国内では無くすといったものです。こういう事が表だって言われているものです。ですが、もう1つ言われている事があります。
利益確保説
この利益確保はどういう事かというと、アメリカの調査会社IDCによるスマホの世界シェア率を見て見ます。
2018年のスマホのシェア率1位から順番を見てみます。
2018年スマホシェア率
サムスン:20.8%
Apple:14.9%
ファーウェイ:14.7%
シャオミ:8.7%
OPPO:8.1%
2019年のスマホのシェア率
サムスン:21.6%
ファーウェイ:17.6%
Apple:13.9%
シャオミ:9.2%
OPPO:8.3%
2020年のスマホのシェア率
サムスン:20.6%
Apple:15.9%
ファーウェイ:14.6%
シャオミ:11.4%
OPPO:8.6%
2021年のスマホのシェア率
Apple:23.4%
サムスン:19%
シャオミ:12.4%
OPPO:8.3%
ファーウェイ:トップ5以外
2019年に一度Appleよりもファーウェイが上にきています。その翌年の2020年にAppleが上に来ています。2019年に当時大統領だったトランプさんが”アメリカ企業による非アメリカ企業の通信機器使用を禁止する”という活動をした事によって、2020年にランキングが入れ替わった事が考えられます。
バイデン大統領夫人ジルさんは生涯教員を貫いているのは知ってた?
そして、2021年に先ほども書いた”販売認証禁止”によって、ファーウェイ製品を完全シャットアウトという形になっています。
アメリカは、ファーウェイがAppleよりも上に来た事でアメリカ国内の利益が減少する事を恐れた可能性があります。
なので、”情報漏洩という事を表だって公表する事で、この利益確保を悟られないようにしようとした”という事も無きにしも非ずといった事が言えるでしょう。
ファーウェイのスマートウォッチやスマホの危険性や安全性は?アメリカはなぜ禁止するのか?【まとめ】
ファーウェイ製品について調べてみると、各国からスパイ行為をされているとという事で非難を浴びまくっていました。
製品自体には余計ないものはないと証明されていましたが、プログラムの部分ではバックドアが利用された事で安全性は低いといったところです。
ですが、コンピュータの歴史はウイルスとの戦いでもあります。危険性がありつつも、使っているのが現状です。
アメリカも技術の進歩している国です。国内全土でファーウェイ製品を排除する動きを見るとファーウェイ製品の危険性は割と信用できるような気がします。
安全性を考えると、ファーウェイ製品はあまり購入すべきではないのかもしれませんね。